幸せな働き方と生活を届けるZoom Experience Day Summer レポート

Zoom Experience Day Summerが2024年7月18日に東京ポートシティ竹芝 ポートホールで開催された。オンラインで1000人以上、会場参加として700人以上、1700人が登録。Zoom Eventsを活用し、チャットやリアクションボタンなど、会場とオンラインをつないだハイブリッド形式で実施した。

Zoom Eventsの説明をする総合司会の磯貝初奈さん

未来の働き方に向けた AIの活用とコミュニケーションの総点検

【キーノート】　ZVC JAPAN株式会社　代表取締役会長兼社長　下垣 典弘　さん

今回は“未来の働き方に向けたAIの活用とコミュニケーション”をテーマに、AI時代の従業員顧客エンゲージメントについてのセッション、展示、交流会が実施された。

ZVC JAPAN株式会社　代表取締役会長兼社長　下垣 典弘　さん

冒頭に、Zoomのサービスを日本で展開し、同イベントを主催するZVC JAPAN株式会社の代表取締役会長兼社長の下垣典弘氏が登壇。Web会議などのサービス事業者のトップでありながら、就任後パンデミック中に会えなかったクライアント訪問をし、2年4カ月の間に3740枚の名刺交換をしたと話し、幸せを届けるというカルチャーのもと、仕事・生活の環境を整えるためにコミュニケーションの大切さを強調した。

また働き方の未来に向けた同イベントの視点として①ビジネスリーダーにとっての持続的成長、企業文化の変革、人材育成、②IT/CX部門の担当者にはAIへの戦略・投資や従業員・顧客エンゲージメント、③従業員の方にはAI活用、チーム連携、生産性向上、リスキリングについて考えるヒントにして欲しい、と述べた。さらに未来働き方に向けた現在のトレンドについて、ハイブリッドワークの定着、進化していくワークプレイス、AIの活用、顧客体験向上への投資増などについて、データをあげて市場予測について説明した。

この人類史上稀にみる変化の時期にZoomは、パンデミック後も順調に業績を伸ばし続けている。その背景として下垣氏はZoomプラットフォームの拡張をあげた。ミーティングのほか、電話、チームチャット、メール、ミーティングの調整、従業員エンゲージメント、これらすべてにZoom AI Companionが導入され、生産性向上とコミュニケーションを向上する多くの機能をZoom Workplaceというオールインのサービスで提供している。

40の機能のなかから以下の機能を紹介した。、ミーティングに関連する過去のコミュニケーションから会議の目的や関連資料をサマライズするミーティングタブ、複数の発言者をフォーカスするマルチスピーカービュー、会議中に画面共有した資料や関連資料を統合するZoom Docs、企業のさまざまな業務プロセスをTeam Chat上で展開できる WorkFlow　Automationを紹介。仕事をもっと楽しくするためのプラットフォームとしてのZoomの在り方を説明した。

ゲストスピーカー：井村屋グループ株式会社デジタル戦略室 執行役員常務 デジタル戦略室長の岡田孝平さん。

井村屋グループ株式会社の岡田孝平さんは、2018年からZoomを導入するなど、先進的ユーザーとして、ZOOMWORKPLACEへのコミュニケーション基盤の統合、グループ全体のシナジー向上や人材活用での実践手法を説明した。

スペシャルゲストとして、登壇した岡田孝平さんは、2018年からZoomを導入するなど、先進的ユーザーとして、ZOOMWORKPLACEへのコミュニケーション基盤の統合、グループ全体のシナジー向上や人材活用での実践手法を説明した。ZVCへの希望として、日本企業独自のニーズに応える開発をこれからも続けて欲しい。また、会場の展示エリアではあずきバーなど井村屋のアイスクリームが提供された。

会場内では井村屋のアイスが振舞われた。写真は抹茶アイスバー

ゲストスピーカー：東京大学 情報システム本部 副本部長 准教授 uteleconプロジェクト担当玉造 潤史氏、東京大学 uteleconプロジェクト 学生スタッフ大学院総合文化研究科 修士2年の德永紗英さん

東京大学 情報システム本部 副本部長 准教授 uteleconプロジェクト担当玉造 潤史氏、東京大学 uteleconプロジェクト 学生スタッフ大学院総合文化研究科 修士2年の德永紗英さん

uteleconプロジェクトは、オンライン授業の立ち上げ支援や情報システム利用のサポートをワンストップで提供するプロジェクト。Zoom Contact Center (ZCC) を活用し、ビデオ、音声、チャット、電話などさまざまなチャネルでサポート窓口を設置した。これにより、チャット対応、Zoom対応、メール対応などを統合的に行い、学生と教職員が対応する体制を整えている。

サポートの目標として、“たらい回しをせずに少ない回数で問題を正しく解決すること”をあげた。既存システムの課題として、対応の記録が統一されず、過去の事例を一元的に確認できない点や、案件の割り振りにおける仕組みの欠如があり、過去の問合せ事例を振り返りながら、質問者に対応したりすることができず、複数のシステムを同時に監視する必要があるため、業務負担が大きかった。

東京大学は、ZCCの導入において国内第一号であり、半年後には運用を開始した。月に一度Zoomの担当者と定例会を開催し、課題の整理とサポート体制の改善を行った。徳永さんは、「国際的なプラットフォームの運営者が、私たちのような小規模なコミュニティに対して、顔が見える関係性で親切にサポートしてもらえたのは驚き」と語る。より良いコミュニケーションを支えるプラットフォームとしてのZCCの機能を十分に活用できた。
玉造氏と德永氏は、サービスの受け手としてだけでなく、提供者としての視点を持つことの重要性を強調した。今後の機能要求やサポートについても期待している。

下垣さんは、キーノートのまとめで、新しい働き方はもう出てきている。バラバラに動いていたAIではなく、進化したAIとそれを活用した新しい働き方を体感してほしい、と話、2024年晩夏に移転する丸の内オフィスで自社が取組む、新しいワークスタイル、生き方を変えるしくみをぜひ視察して欲しいと語った。

NECが全社横断で挑む、コーポレート・トランスフォーメーション～AI活用とコミュニケーション変革～

【スペシャルセッション】ゲストスピーカー：日本電気株式会社　執行役 Corporate EVP 兼 CIO　コーポレート IT・デジタル部門長小玉浩さん

日本電気株式会社　執行役 Corporate EVP 兼 CIO　コーポレート IT・デジタル部門長　小玉浩さん

NECの小玉浩さんが、全社横断で進めるコーポレート・トランスフォーメーションの取り組みについて解説した。

この取り組みは、社会価値を創造し、DX（デジタルトランスフォーメーション）を加速させることが目的。企業や社会のDX（デジタルトランスフォーメーション）を加速させる新ブランド「BluStellar（ブルーステラ）」の立ち上げや、中期計画の調整を経て進められたカルチャー変革「RISE 1.0」「RISE 2.0」が紹介された。DXにおいては単なるITの導入ではなく、ビジョンが必要であり、9つのドライバーが中核として位置づけられている。

小玉氏は社内でのDX実践を通じてノウハウをリファレンス化し、それを顧客に提供することを目指している。また、AIはあらゆる領域に広がり、経営の意思決定に役立つ「経営コクピット」やダッシュボードの導入が進められている。さらに、デジタルIDとオフィスツアーを通じた顔認証やセキュリティチェックの導入も行われている。NECは生成AIとデータドリブンのアプローチを組み合わせて活用し、企業の価値や人、文化を高めることを目指しており、特に働き方のDX、営業基幹業務のDX、運用のDXが重要視されている。AIトランスフォーメーションを通じてコミュニケーション変革を進め、エンゲージメントの向上を図っている。小玉氏は、COTOMIの開発や他のグローバル企業との協業を通じて、企業文化の変革を推進し、大きな効果を狙っている。

クラウド電話 Zoom Phoneで強化するインサイドセールスと顧客エンゲージメント

【お客様事例セッション】ゲストスピーカー:テテマーチ株式会社 マーケティング部ゼネラルマネージャー / マーケティング・ディレクター 出口 潤 さん
司法書士法人　みつ葉グループ 業務推進室 室長 保坂 勇太さん

中央）テテマーチ株式会社 マーケティング部ゼネラルマネージャー / マーケティング・ディレクター 出口 潤 さん （右）司法書士法人　みつ葉グループ 業務推進室 室長 保坂 勇太さん

テテマーチ株式会社の出口潤さんと司法書士法人みつ葉グループの小坂勇太さんが、それぞれ自社のZoom Phone導入の経緯とその効果について紹介した。
テテマーチでは、インサイドセールスやセールス部門でZoom Phoneを活用し、通話の安定性が大幅に向上したことで、顧客とのコミュニケーションが円滑になったことが報告された。以前使用していた電話サービスでは通話が不安定で、顧客に聞き返されることが多かったが、Zoom Phone導入後はそのような問題が解消され、エンゲージメントスコアが向上したという。また、通話の品質が安定したことで、営業メンバーが自信を持って顧客と対話できるようになり、業務の効率が向上した点が強調された。

一方、司法書士法人みつ葉グループでは、長時間にわたる顧客相談が多いため、通信費が大きな課題であった。しかし、Zoom Phoneのかけ放題パッケージを導入したことで、通信費を80%以上削減することができた。このコスト削減により、同グループは業務効率化とともに、経費削減の効果を実感している。また、Zoom Phoneの導入により、各拠点間での連携が容易になり、例えば九州で受けた電話を東京に転送することがスムーズに行えるようになったことも、業務改善の一環として挙げられている。

両社は、Zoom Phoneとともにレベニューアクセラレーターを活用しており、このツールを使った通話データの分析によって、営業プロセスの改善や顧客対応の質の向上を図っている。AIによる通話の文字起こしや感情分析機能を活用し、顧客とのやり取りを可視化して分析することで、さらに精度の高いサービスを提供することを目指している。

今後、両社はZoom Phoneの全社的な導入を進める予定であり、さらなる業務効率化とコミュニケーションの最適化を図る方針である。また、Zoomのユーザーコミュニティの強化を期待しており、他のユーザーとの情報共有を通じて、さらなるノウハウの蓄積と実践的な活用を推進していきたいとしている。Zoomのプラットフォームとしての可能性と、それに伴う業務改善の未来に大きな期待を寄せている。

ハイブリッドイベント 国際産業数理・応用数理会議（ICIAM2023）による1週間で4,500講演を運営する方法とは？」

【お客様事例セッション】明星大学 情報学部 データサイエンス学環 教授 山中 脩也 氏
iPresence株式会社 代表取締役社長 クリストファーズ・クリスフランシス 氏

ICIAM2023は、応用数学の国際会議であり、コロナ禍の影響でハイブリッド形式の開催を選択した大規模なイベントであった。この会議では、物理的な制約を超えてリアルとオンラインの参加者を結びつける新たな試みが行われ、技術的な挑戦とその成果について報告された。

ハイブリッド形式の採用とその背景

明星大学 情報学部 データサイエンス学環 教授 山中 脩也 さん

ハイブリッド形式の採用とその背景について山中教授は、会議の企画段階から多くの不確定要素があったことを説明した。2022年の後半にZoom Eventsの存在を知り、2023年の8月に実際に使用する決断をした。コロナ禍によって国際的な会議の形態が急速に変化。ICIAM2023の開催にあたり、主催者はCOVID-19の影響を受けて、リアルとオンラインの両方を融合させたハイブリッド形式の採用を決定した。この決定は、世界中の参加者に物理的な移動の制約を超えて学術交流を提供するために重要であった。山中教授は、当初からフルハイブリッド形式の実現が重要な課題であると認識しており、最適なプラットフォームを探していた。2022年後半にZoom Eventsの存在を知り、2023年8月にその使用を正式に決定した。最初は、リアル会場に参加する約4,000名の参加者とオンライン参加者を効果的に結びつける方法について不安もあったが、Zoom Eventsの機能を活用することで、約5,000名に及ぶ参加者を対象に約4,500件の講演を提供するという大規模なイベントを成功裏に運営することができた。この形式により、早稲田大学の本部キャンパスを中心に、リアルな参加体験とオンラインの利便性を融合させた新たな学術会議の形態が確立された。

技術的な挑戦とソリューション

クリストファーズさんは、100のパラレルセッションを同時に運営するという技術的な挑戦について詳細に説明した。Zoomミーティングの一台のパソコンで複数のセッションを同時に管理するという試みは、当初は不可能と考えられていた。しかし、Zoom社との協力により、Zoomミーティングを一つのパソコンで複数立ち上げることが可能となり、必要なパソコン台数を大幅に削減することができた。また、各パソコンに専用のインターネット回線を設けることで、安定した接続を確保し、イベント運営のスムーズさを保つことができた。

iPresence株式会社 代表取締役社長 クリストファーズ・クリスフランシス さん

さらに、100のセッションを同時に監視するためのシステムも構築された。モニタリングチームは、すべての会場の状況をリアルタイムで把握し、音声や映像のトラブルが発生した際には即座に対応できる体制を整えた。これにより、セッションの進行が円滑に行われ、参加者に対して高品質な体験を提供することが可能となった。

テレプレゼンスアバターロボットの導入

今回の会議では、テレプレゼンスアバターロボットも活用された。これは、ポスターセッション会場に物理的に行けないオンライン参加者が、ロボットを操作して会場を巡り、研究発表を閲覧できる仕組みである。Zoomイベントの中で特定の時間にロボット操作へのアクセスを提供し、参加者に新しい体験を提供した。このシステムは、遠隔地の参加者がリアルタイムで現地の雰囲気を体験し、インタラクティブな交流を行うことを可能にした。

また、このロボットは、360°カメラを搭載しており、会場の全景をキャプチャすることができた。これにより、音声や映像の問題を即座に確認し、対処することができた。この機能は、オンライン参加者にとって非常に魅力的であり、会議全体の体験価値を向上させる一因となった。

Zoomマーケットプレイスとカスタムアプリケーションの活用

Zoomマーケットプレイスのアプリケーションを活用することで、Zoomミーティング内に独自のアプリケーションを組み込むことが可能となった。具体的には、Zoomミーティングをしながらロボット操作のインターフェースを利用するなど、カスタムアプリケーションの統合が実現した。これにより、参加者は一つのプラットフォーム上で複数の機能を同時に利用することができ、利便性が大幅に向上した。

国際会議の成功と今後の展望

セッションの最後に、山中教授はZoom EventsとiPresenceの技術サポートに対する感謝を表明し、今回の会議がいかに成功を収めたかを強調した。また、ハイブリッド形式の会議が今後も重要な選択肢であり続けることを予測し、Zoom Eventsが国際会議のデファクトスタンダードとして広く認識されることを期待していると述べた。さらに、Zoom社の継続的な技術開発と新機能の導入が、学術界のニーズに応じて進化し続けることを望んでいるとした。

クリストファーズ氏も、今回の試みが示すように、技術の進化がどれほどの可能性を持っているかを強調した。彼は、テレプレゼンス技術やZoomマーケットプレイスの活用が、今後の学術会議やイベントにおける新たなスタンダードとなり得ると語った。また、今回の成功を基に、今後さらに革新的な技術を導入し、参加者に対してより豊かな体験を提供していく意欲を示した。

ICIAM2023は、Zoom Eventsとテレプレゼンスアバターロボットを活用したハイブリッド形式の国際会議として成功を収めた。この成功は、技術と人的サポートの協力がもたらしたものであり、今後のイベント運営における新たなモデルケースとなるだろう。今回の取り組みを通じて、学術界に新しい風が吹き込まれ、今後も技術革新が続くことが期待される。

人生 100 年時代の新しい働き方、市民サービス、リスキリング

【パネルディスカッション】パネリスト：愛媛県 宇和島市長　岡原文彰さん/一般社団法人シェアリングエコノミー協会　代表理事　石山アンジュ さん/ ZVC JAPAN株式会社 代表取締役会長兼社長 下垣 典弘さん /司会: 磯貝初奈さん

愛媛県 宇和島市長　岡原文彰さん（画面左ーオンライン登壇）/一般社団法人シェアリングエコノミー協会　代表理事　石山アンジュ さん（ステージ中央）/ ZVC JAPAN株式会社 代表取締役会長兼社長 下垣 典弘さん（ステージ右） /司会: 磯貝初奈さん（ステージ左）

「人生100年時代の新しい働き方、市民サービス、リスキリング」をテーマに、愛媛県宇和島市長の岡原文彰さん、一般社団法人シェアリングエコノミー協会代表理事の石山アンジュさん、ZVC JAPAN株式会社代表取締役会長兼社長の下垣典弘さんが登壇し、司会を磯貝初奈さんが務めた。

石山アンジュさんは、二拠点居住に関連する法案の成立によって、働き方の新たな潮流が生まれていることを指摘した。この法案により、全国の自治体がサテライトオフィスやシェアオフィスを増設し、地方でのリモートワークやワーケーションが可能となる基盤が整備されている。また、デジタルノマドビザの導入により、海外企業のノマドワーカーが長期滞在できるようになることが進められており、企業にとっては災害リスクを分散し、柔軟な経営を実現するメリットがあると述べた。

下垣典弘さんは、働く場所の選択肢を広げ、どこでも働ける環境とサポートが重要であると強調した。人口減少の中で外部からの労働力を受け入れることが求められており、新たな働き方を提供することが重要であると述べた。さらに、住みたい場所で働くという選択

が今後ますます重要になることを示唆した。

岡原文彰さんは、西日本豪雨災害の経験を踏まえ、多くの支援に対する恩返しとして職員の派遣を行い、安全と安心を考える機会を提供していると述べた。デジタル技術を活用して情報をわかりやすく伝えるため、アマナと提携しデザインや視点の変革に取り組んでいる。また、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進が重要であり、地域の課題解決に向けた取り組みを進めている。オンライン申請、ペーパーレス化、キャッシュレス化などの施策により、住民の利便性を高める行政サービスを提供することを目指している。

宇和島市長　岡原文彰さんは行政の取組みを説明

最後に、石山アンジュさんは、個人の生き方や企業、行政の在り方が階層型から分散型へと移行していく中で、選択肢を増やし、リスクとリソースを分散することの重要性を強調した。岡原文彰さんは、DXは地域の人々の生活を豊かにするための手段であり、技術をどのように活用するかが重要であると述べた。

石山アンジュさんは、選択肢を増やし、リスクとリソースを分散することの重要性を強調した

まとめとして下垣典弘さんは、人口減少社会における新しい生活のデザインが求められており、自治体や協会との協力が必要であると語った。また、将来を明るくするために選択肢を提供し、ワークハッピーとハッピーライフを実現することが重要であると述べた。

ディスカッションでは、新しい働き方や市民サービス、リスキリングに関するそれぞれの取組みと深い洞察が提供され、貴重な学びの機会となった。

セッションの合間と終了後に展示と懇親会も

カンファレンス会場の外には、Zoomの各機能を紹介するブーススタンド、協力会社のサービス紹介ブース、機能紹介のZoomシアターが設置され、セッションの合間などに多くの参加者が訪れ、意外と知られていないZoomの新機能や成果をあげる活用法などが語られた。

セッション終了後には、ネットワーキングも行われた。さまざまな料理を提供するキッチンカーでの料理と、アルコール類も含めた飲料を楽しみながら、各産業のリーダー、テクノロジー有識者などの参加者や、Zoom関係者やパートナー企業と、未来の働き方、顧客、従業員のエンゲージメント強化などの課題について、情報・意見交換していた。

各セッションのアーカイブ動画はこちらから　（8月17日まで）

Zoom Experience Day Summer

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